雨漏り工事で心配な保証について

雨漏り工事で保証が適用されるケースははっきりしています。

雨漏りが発生したらどんな状態でも保証されるわけではありません。

逆にひどい状態であっても、有償での雨漏り工事になってしまうこともあります。

例えば、経年劣化が原因の雨漏りは原則として保証対象外です。

また、保証期間を過ぎていれば、当然ながら保証は適用されずに有償修理になってしまいます。

今回は、保証で雨漏り工事ができるケースについて少し詳しくご紹介していきます。

建物の基礎・壁・柱などからの雨漏り

雨漏り工事で保証が利用できるケースは、建物の「主要材」から雨漏りしているという事実が重要なポイントです。

建物の主要材といえば、基礎・壁・柱などになります。

これらの主要材で雨漏り被害が発生したときだけではなく、カビ・シロアリの発生、腐食などの雨漏りが原因となる被害に発展した場合も保証が適用され雨漏り修理ができます。

ただし、被害が拡大する前に早めに雨漏り工事を行うようにしてください。

施工不良が原因の雨漏り被害

保証で雨漏り工事ができるケースの2つめは、施工不良による雨漏り被害の発生です。

これは、新築時から10年以内に発生することが多く、経年劣化による雨漏りではないことが明らかなので、多くのケースで保証での雨漏り工事が実施できます。

施工不良は、原則として家を建てた業者や修理をした業者に責任があるため、保証を適用した修理をやりやすいケースとなるでしょう。

施工不良だとみなされない雨漏り被害としては、台風、大雨などの自然災害によるものが挙げられます。

こちらは建物や工事の保証で修理するのではなく、火災保険や住宅総合保険などで修理することになるでしょう。

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保証期間内に雨漏りが発覚したという事実

保証期間を過ぎると、どのような雨漏り被害も無償工事の保証対象外になってしまいます。

例えば、新築なら10年以内が保証期間です。（契約不適合責任）

10年を過ぎると、保証での修理はできません。

このように、雨漏りなどの建物のトラブルは早期発見が大原則です。

たとえ新築であっても定期的に行う建物点検を怠ることのないようにしてください。

また、雨漏り工事を実施した後も、大雨や台風などの自然災害が発生した後はしっかりと点検を行い、異常がないかどうか確認することが重要です。

自然災害が原因の雨漏り被害もよく発生することがあります。

早めの対応が、雨漏り被害を防ぎ、工事費用の節約にもつながります。

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